【シーン別】業者の選び方

【会社への電話なし!】在籍確認なしで借りれるキャッシング業者

当記事では、キャッシングにおいて避けては通れない「在籍確認」が不要のキャッシング業者をまとめていきます!
キャッシング業者の中でも、勤務先への電話での在籍確認を不要としてくれるキャッシング業者も一部ありますので、「勤務先への電話は困る!」という方は、下記でご紹介する業者からお選び頂ければと思います。

【在籍確認なし】キャッシング業者まとめ

勤務先への電話なしで融資を受けられるキャッシング業者がこちらになります。

業者 在籍確認 在籍証明書
SMBCモビット 在籍証明書の提出 給与明細書
アイフル 給与明細書
社会保険証
アコム 電話での在籍確認が基本。
フリーコールにて要相談
給与明細書
社会保険証
プロミス 給与明細書
社会保険証
レイクALSA 給与明細書
社会保険証

それぞれ業者ごとに解説していきます。

土日の即日融資を希望される場合、在籍確認の有無が大きな開きを生みます。
参考:土日祝日の即日融資

【電話なし】在籍証明書の提出でOKな業者 2社

上記でご紹介した通りですが、「SMBCモビット」「アイフル」の2社は、在籍確認の電話なしで融資が可能です。
会社への在籍を証明できる「給与明細書」や「社会保険証」の提出をもって、在籍確認としてくれますので、勤務先へ電話が掛かってくることはありません。

「在籍確認の電話が絶対に嫌だ!」という方は、下記2社のいずれかから申し込むのがオススメです。

参考:SMBCモビット公式サイト
参考:アイフル公式サイト

【要相談】在籍証明書の提出でOKな場合も 3社

「アコム」「プロミス」「レイクALSA」の3社は、在籍証明書の提出で在籍確認が不要となるケースがあります。
在籍確認なしで融資が可能かどうかを確認する手順を解説していきます。

  1. 公式サイトから申込をする
  2. 公式サイトからの申込後すぐに、フリーダイヤルに電話
  3. オペレーターさんに在籍確認なしで融資可能か確認
  4. 在籍確認必須なら、キャンセルしたい旨を伝える

参考:アコム公式サイト
参考:プロミス公式サイト
参考:レイクALSA公式サイト

上記手順を踏むことで、在籍確認が必須ならキャンセル。
在籍確認不要なら、そのまま審査を進めてもらう。
ということが可能です。

WEB申込後に電話する理由としては、簡易審査が終わらないと、在籍確認が必要か不要かの判断が出来ない為です。
申込前に電話をしても、基本情報が必要と言われますので、申込後に電話する必要があります。

また、申込後10分~30分程度で在籍確認の電話が来る場合がありますので、申込後早めに電話することをオススメします。
キャッシングでの簡易審査は、個人情報と信用情報をベースに、数秒で終わりますので、申込完了後すぐの電話でOKです。

在籍証明書って何?

勤務先への電話での在籍確認を回避する代わりに、会社の在籍を証明する「在籍証明書」の提出が必要となります。
また、キャッシング業者によって、「在籍証明書」として求められる書類が異なります。
詳細な提出物は、各業者から求められるものを提出してください。

キャッシングにおいて、「在籍証明書」として用いられるものは、下記3つが一般的です。

在籍証明書
種別 詳細
給料明細書 直近1~3ヶ月分
健康保険証 社名が入っているもの
社員証 社名・氏名記載のもの

直近の「給料明細書」を数カ月分保存しておくのが間違いないでしょう。
キャッシング業者によっては、「社員証」は在籍証明として認めないというキャッシング業者もあります。

「在職証明書」とはちがう?

キャッシングの際に求められる「在籍証明書」は、他の会社へ転職する際などに求められる「在職証明書」とは、別物となります。

ただ、転職活動で利用する「在職証明書」も、「在籍証明書」ということもあるので、呼称の区別は気にしなくて良いです。
どちらも「会社に在籍しているものを証明する書類」ということになります。

一般的に転職活動などの際に求められる「在職証明書」とは、現在勤めている会社の人事部・総務部などが発行する「在籍証明書」「就業証明書」「雇用証明書」のようなものとなります。

キャッシングにおいて、これら「在籍証明書」「就業証明書」「雇用証明書」などを求められることはありません。

もちろん、これらの書類を提出したい場合は、キャッシング業者と相談の上、提出可能になる可能性が高いです。
しかし、「在職証明書」を取得する時点で、勤務先の会社に、何かしら勘ぐられる可能性がある為、「在職証明書」を取得して提出する方は、限りなくゼロに近いです。

お子様がいる場合であれば、保育所への入園時などに取得することがありますが、その場合でも地方自治体の指定フォーマットがあることが大半ですので、フリーフォーマットでの在職証明書の発行を求めること自体、会社に不自然に思われます。
普通に就業していて、「在籍証明書」を取るシーンというのはかなり限られます。

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